企業がSDGsに取組むのなら、事前の社員教育が求められます。社員教育によって適切な知識が身につくと、自発的な取組みにつながるでしょう。
本記事では企業でSDGs教育が必要な理由や、教育を行う方法について紹介します。
SDGsへの取組みを本格的に始動させるなら、ぜひ内容を参考にしてください。
【Pick Up】「ツヅケル」が注目したビジネスパーソンがSDGs教育を読み解くポイント
- SDGsウォッシュを避けるためにも本質的な理解につながる社員教育が必要
- SDGs教育は自社に合った内容を選ぶのが大切
SDGsへの取組みにあたり社員教育が必要な3つの理由
企業がSDGsへの取組みを行うのなら、社員教育が必要不可欠です。その代表的な理由として、以下の3つが挙げられます。
3つの理由について具体的に紹介しますので、内容を確認してみましょう。
理由①SDGsへの基本的な知識が身につく
SDGsには17の目標と169のターゲットがあります。
自社でSDGsに取組むのであれば、まずは基本的な知識が必要です。貧困・健康・教育・経済・環境などについて把握したうえで、自社の取組みを検討していきましょう。
基本的な知識がなく漠然とスタートしても、思うような成果は得られません。「とりあえず取り組めば良い」といった考えでは、目標を達成するのが難しくなるでしょう。
またSDGsは国・企業・団体だけでなく、個人での取組みも求められています。将来を見据えて長期的に取組みを続けるためにも、まずは社員教育が必要です。
参照：SDGs17の目標 | SDGsクラブ | 日本ユニセフ協会（ユニセフ日本委員会）
理由②自社にあった効果的な取組みが可能になる
SDGsへの取組みにあたって社員教育が必要なのは、自社に合った効果的な取組みが可能になるからです。
たとえば政府主催の「ジャパンSDGsアワード」が良い見本として使えます。ジャパンSDGsアワードとは、SDGsの目標達成に向けて優れた取組みを行っている企業や団体を表彰する制度です。
受賞している企業や団体は、いずれも本来の業務や活動とつなげた取組みを行っています。業務や活動とつながりがあると持続しやすいうえに、本業に利益をもたらす可能性が出るのもメリットです。
十分な知識がなく取組みを開始すると、自社への落とし込みが難しくなります。自社に合った持続可能な取組みのためにも、社員教育は必要不可欠です。
参考：ジャパンSDGsアワード ｜ JAPAN SDGs Action Platform ｜ 外務省
理由③SDGsウォッシュを回避できる
社員教育を行うのは、SDGsウォッシュを回避することにつながるのも理由の1つです。SDGsウォッシュとは、実態を伴わないうわべだけのSDGs取組みを意味します。
SDGsへの取組みには時間も手間も必要になるため、面倒だと感じるビジネスパーソンも存在するでしょう。残念ながら自社の企業価値向上・売上拡大だけを目的として、SDGsに取組んでいるふりをしている企業も存在しています。
そんな企業を揶揄する言葉が「SDGsウォッシュ」です。実際に取組みをしていても、結果を出せないとSDGsウォッシュだと誤解を受ける可能性もあるでしょう。
SDGsウォッシュとの誤解を受けるとブランドイメージが失墜し、ステークホルダーとの信頼関係も崩れます。消費者・ステークホルダーともに、一度信頼を失ってしまうと回復するには多大な努力と時間が必要です。
「取組みをしているように見えれば良い」との誤った認識を持たせないためにも、SDGsの本質を理解できる社員教育が求められます。
参考：SDGsに取り組んでいるフリ「SDGsウォッシュ」は逆効果｜情報共有と業務の効率化 ｜ ドコモビジネス ｜ NTTコミュニケーションズ 法人のお客さま
企業がSDGs教育を行う方法
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企業がSDGs取組みを行うにあたって使える方法も紹介します。
SDGs教育に使える代表的な方法が以下の5つです。
それぞれの方法について紹介しますので、自社に適したものがあるかチェックしてみましょう。
SDGs教育を行う方法①eラーニング
SDGs教育のなかでも特に多く使われており効果的なのが、eラーニングです。eラーニングとは、PC・タブレット・スマートフォンなどを使って学ぶ学習形態を意味します。
代表的なメリットは以下の3つです。
- 受講者が学習する場所やタイミングを選べる
- 繰り返し視聴して深く学べる
- 全社を対象とした研修にも使える
eラーニングなら時間や場所が自由であるため、効率の良い社員教育が可能です。社員数が多い会社でも利用しやすく、受講度合いも把握しやすくなります。他の方法と組み合わせると、さらに知識を深められるでしょう。
SDGsビジネスラーニング
ビジネスで本当に使えるSDGsの知識を身につけるために開発されたのが、「SDGsビジネスラーニング」です。SDGsの基本から具体的な取組みの進め方までを、分かりやすい動画を使って学べます。
カリキュラムを監修しているのは、前WWFジャパン事務局長の筒井隆司氏です。
「SDGsビジネスラーニング」はSDGsの基本に関する40本の動画に加えて、毎月企業事例を中心に23本程度の動画が届きます。また動画学習後には社内ワークのサポートがあるため、具体的な戦略策定も可能です。
SDGsビジネスラーニングについては、以下の記事でくわしく紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
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SDGsビジネス検定
ビジネスに生かせるSDGsの知識や思考力を問うのが、「SDGsビジネス検定」です。SDGsビジネス検定は、SDGsビジネスラーニングをベースに作られています。
受験にあたっては、SDGsビジネスラーニングの受講は必須ではありません。
しかし受験前のeラーニングにより、SDGsをビジネスに生かすための知識を身につけられます。
- 本格的にSDGsへの取組みを考えたい
- 知識が本当に身についているか知りたい
そんな時はSDGsビジネス検定の受講もおすすめですので、チェックしてみましょう。
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SDGs教育を行う方法②座学
企業でSDGs教育を行うのなら、講師を招いた座学も利用できます。
座学では、資料をもとにして講師が全体に対する講義を行うのが一般的です。オンラインでのセミナーを受講するのも座学に分類できます。
講師が教えてくれるため、分からないことがあれば質問できるのが座学のメリットです。資料の配布によって、あらかじめ概要を予習することもできます。
ただし社員の人数によっては、複数回に分けての開催が必要です。
SDGs教育を行う方法③ワークショップ
SDGs教育では、ワークショップを取り入れている企業も多い傾向にあります。理論やフレームワークを使い、受講者参加型で行うのがワークショップです。
ただし限られた時間で受講者が参加して進めるため、取得できる知識はeラーニングよりも少なくなります。
社員が多い企業では、1度に全員がワークショップに参加するのは難しいでしょう。そこでeラーニング、座学などと組み合わせて利用すると効果的です。
SDGs教育を行う方法④カードゲーム
SDGs教育にはカードゲームも使えます。カードゲームと聞くと、子ども向けの教育をイメージする人も多いのではないでしょうか。実際に子ども向けのカードゲームも販売されていて、手軽な方法だとして人気です。
しかし企業や団体を対象にしたカードゲームもあり、依頼すると講師が研修をしてくれます。楽しみながらSDGsの世界観を学べるのが、カードゲームを利用するメリットです。
ワークショップと同様に、eラーニングや座学との組み合わせにより、SDGsへの理解を深められます。
SDGs教育を行う方法⑤本
企業でSDGs教育をするのであれば、本を活用するのも方法の1つです。SDGsとビジネスを結び付けて考えるための入門書も、多数販売されています。
空き時間を活用して好きなタイミングで学べるのが、本を使う大きなメリットです。ざっくりした知識を得るための本もあれば、経営戦略を学べる本もあります。
ただし社員全員が同じ本を読んだとしても、理解の度合いは人によって違ってくるのがデメリットです。
- 社内での取組みを牽引するにあたって知識を深めたい
- 個人がSDGsを実践するにあたってヒントを得たい
上記のような場合は、本の活用も検討してみましょう。
本格的なSDGs取組みには社員教育が必要不可欠
本格的な取組みを行うのなら、まずはSDGs教育により本質を理解する必要があります。
- なぜSDGsの目標が定められたのか
- SDGsの目標達成が何につながるのか
そんな本質から学び、事例を知って自社の本業につながる取組みを考えるのが効率的です。
SDGsに取組む本質的な理由が何なのかを理解できないと、うわべだけの取組みになるおそれがあります。実態を持たないうわべだけの取組みは、SDGsウォッシュだとの誤解を受けて信頼を失うおそれがあるため、くれぐれも注意しましょう。
eラーニング・座学・ワークショップ・カードゲーム・本などが、SDGs教育での教材として使えます。しかし従業員人数や就業形態などによって、ベストな教育方法は違うもの。
SDGsは、取組み次第で本業の収益アップにもつなげられます。本質を理解し、自社の事業とうまく連携させているのが成功している企業の特徴です。
収益アップのためにも、まずは自社のビジネスに合った方法が教育方法を検討してみる必要があります。ぜひ自社に合った教材を探して、SDGs教育へと役立ててください。
因みにツヅケル編集部が推奨するビジネスパーソンのための「SDGsビジネスラーニング」ではこれらの内容を動画（eラーニング）で視聴することができます。月200円～／人で視聴できる企業研修。サービス開始2か月で1.6万人が受講したeラーニングを是非ご覧ください。
